現役理事・採用担当の視点
今の職場しか知らない状態は、意外とリスクです
転職する必要はありません。 ただ、自分の市場価値や他職場の条件を知っておくことは大切です。 採用担当としての経験から、本当に使いやすい転職サービスをまとめました。
理事おすすめの転職サービスを見る※サイト管理者の方：このページは厚生労働省の資料を参考にしております。このページへのリンクは歓迎致します。
厚生労働省から様々な資料が公開されていますが、わかりやすく必要な資料をまとめています。図の下に個人的な考察も書かせて頂きます。
図表2-1-3 85歳以上の人口の推移
85歳以上の人口の推移から、現在2025年は720万人となっています。日本の総人口は1億2450万人ですので、全人口の5～6％を85歳以上が占めるという推移です。65歳以上の高齢者の割合は、2023年10月1日時点で全人口の29.1％に達していますので、65歳以上は2025年現在で全人口の30%ほどになっているはずです。65歳以上の高齢者の割合が「人口の21％」を超えた社会を「超高齢社会」と呼びます。日本では、2010年に高齢化率23％を超え、超高齢社会を迎えています。
図表1-2-24 看護師の平均賃金（役職者除く）（月収換算）
上記は、一般看護師の平均賃金になります。年収を12で割った数字で表しています。看護師の平均はおおよそ40万円ですが、手当なども込み込みの賃金と書いています。単純に年収480万という金額がひとつの目安になるのとは思います。
平均の480万円だと、税込み月35万円くらいの月給でボーナスは月給ではなく、基本給の３か月分くらいになるのではないでしょうか？15～20年目の看護師がこのくらいの給料だと思います。
図表1-2-25 看護師の年齢階級別平均賃金（役職者含む）（月収換算）
役職者を含むと一般的な産業に劣るということが理解でいると思います。正直、これが大きな問題であり、管理者が育たない環境でもあります。要するに役職者になっても、そんなに給料が上がらない、役職手当が少ないという事実が見えてしまいます。
図表1-2-18 看護師の年齢階級別就業場所の割合（2018年）
就業場所に関しては、新卒時には病院が主となり、年齢が上がっていくと、生活環境、家族環境、結婚、経験値などで、働き方がどんどん多彩になっていく姿が良く理解できます。60歳以上になると多くの病院が定年を設けていますので、定年後には違う職場に移る様子が図からうかがえます。
図表2-1-11 看護職員の需給推計結果（都道府県別）
需要は、人口が集中する都市部が不足する予測になっています。
図表1-2-22 常勤看護職員と他産業の離職率の推移
看護職員の離職率が高いというわけではないということが良く理解できます。介護や一般労働の方が離職率が高いということがわかります。
図表1-2-28 薬局薬剤師数と薬局数の推移
こちらは、薬局と薬剤師ですが、鰻上り状態です。しかし、確実に人口減になりますので、どこかで薬局数は頭打ちになります。そうなると薬剤師も身の振り方を考える時期に直面すると思います。
図表1-2-19 職業別有効求人倍率（パートタイムを除く常用労働者）
【有効求人倍率】
求職者数と求人数の割合で、厚生労働省が毎月発表しています
1より大きいと求職者より求人数が多く、売り手市場
1より小さいと求職者より求人数が多く、買い手市場
看護師は、今も売り手市場ですので、転職で条件を吊り上げやすいというわけです。
図表2-1-18 理学療法士・作業療法士の需給推計
数年で需要と供給が乖離する姿が良く理解できます。特に地方での需要が減るという認識だと思います。
現役理事・採用担当の視点
今の職場しか知らない状態は、意外とリスクです
転職する必要はありません。 ただ、自分の市場価値や他職場の条件を知っておくことは大切です。 採用担当としての経験から、本当に使いやすい転職サービスをまとめました。
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